1. 中野サンプラザ再開発（東京）
東京・中野駅北口周辺で計画されていた、高さ262mの超高層複合ビルを建設する大規模再開発。2023年に中野サンプラザは50年の歴史に幕を下ろして閉館したが、建設費の高騰により計画は白紙となった。事業を主導する予定だった野村不動産らのグループと中野区との協定も解除され、今後の事業者の再選定や計画の規模、完成時期は不透明な状況となっている。
2. さくら野百貨店仙台店跡地再開発（仙台）
仙台市の旧さくら野百貨店仙台店跡地では、2棟の超高層ビルからなる大規模再開発が計画されていた。2017年に百貨店が破産・閉店後、ドン・キホーテの親会社であるパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（PPIH）が土地建物を取得。高さ150mのオフィス棟と130mのホテル棟からなるツインタワー計画が明らかになったが、物価高による投資コスト増大を理由にPPIHは再開発を断念。計画は白紙化され、長年放置されてきた既存建物は2025年末からようやく解体工事が開始されている。
3. 名鉄名古屋駅地区再開発（名古屋）
名古屋市の名鉄名古屋駅周辺では、総延床面積52万m2という国内でも屈指の大規模再開発が計画されていた。しかし、建設費高騰や人材不足を背景に、名鉄は2025年末にプロジェクトの一時中断と現行計画の見直しを発表。再開発に伴い、名鉄百貨店や近鉄パッセは2026年2月末に予定通り閉店した。このプロジェクトは地下の名鉄名古屋駅の拡張・再整備も同時に進める計画で、施工の難易度やリスクも高いとされる。
紹介された3つのプロジェクトはいずれも駅前の超一等地でありながら、事業が難航している。建物の老朽化が進む中、再開発は必至といえる。各都市の今後の発展とにぎわいの創出のためにも、前向きな方向で事業が進んでいくことが期待される。