元アルペンスキー日本代表の皆川賢太郎氏がスキー産業の再興に向け新会社を設立した。まずは新潟・苗場エリアで街づくりの実証プロジェクトを始める。最終目標の1つは、屋内で通年スキーができる「スキードーム」を再び国内に作ることだ。バブル期の象徴として語られる「ザウス」も教訓に、雪や地形を生かした新たなドームの実現を目指す。
今、800万人弱のスキー、スノーボード人口が存在しますが、このなかの10％……80万人、なかでもコアと呼ばれる8万人の方々が「夏も滑りたい」と希望したと仮定しましょう。すると、インドア施設1つではオーバーフローしてしまいまい、ユーザーの方々の需要には完全に応えることができません。